三隅下林地
4万円
面積 190㎡2025年 第3四半期
長門市の不動産取引価格（実勢価格）
山口県長門市で実際に行われた取引 205件（2024〜2026年）のデータです。種類ごとの平均㎡単価と、地区別の取引事例を確認できます。
山口県長門市の不動産取引は186件です。山口県全体（7,549件）の2.5%で、山口県の19市区町村中11位です（市区町村平均 397件）。種類別では宅地(土地) 71件、宅地(土地と建物) 53件、農地 33件です。
種類別の相場（平均㎡単価）
宅地(土地)
1.1万円／㎡
宅地(土地と建物)
3.0万円／㎡
農地
48万円（平均価格）
林地
38万円（平均価格）
取引事例（新しい順）
全 205件中 81〜100件（5 / 11ページ）
東深川宅地(土地と建物) 住宅地
1,700万円
面積 330㎡㎡単価 5.2万円築年 2019年構造 木造用途地域 第１種住居地域2025年 第2四半期
東深川宅地(土地) 工業地
1,200万円
面積 1900㎡㎡単価 0.6万円用途地域 準工業地域2025年 第2四半期
仙崎宅地(土地) 宅地見込地
1,000万円
面積 960㎡㎡単価 1.0万円用途地域 工業地域2025年 第2四半期
東深川宅地(土地) 住宅地
700万円
面積 380㎡㎡単価 1.8万円用途地域 第２種住居地域2025年 第2四半期
油谷河原宅地(土地) 住宅地
700万円
面積 1600㎡㎡単価 0.4万円用途地域 都市計画区域外2025年 第2四半期
油谷向津具下宅地(土地) 住宅地
600万円
面積 9999㎡㎡単価 0.1万円用途地域 都市計画区域外2025年 第2四半期
東深川宅地(土地) 住宅地
400万円
面積 220㎡㎡単価 1.8万円用途地域 第１種住居地域2025年 第2四半期
東深川宅地(土地と建物) 住宅地
360万円
面積 450㎡㎡単価 0.8万円築年 1955年構造 木造用途地域 第１種中高層住居専用地域2025年 第2四半期
東深川宅地(土地) 宅地見込地
300万円
面積 1100㎡㎡単価 0.3万円用途地域 第２種住居地域2025年 第2四半期
油谷新別名宅地(土地) 住宅地
280万円
面積 1600㎡㎡単価 0.2万円用途地域 都市計画区域外2025年 第2四半期
西深川宅地(土地) 宅地見込地
200万円
面積 530㎡㎡単価 0.4万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2025年 第2四半期
西深川林地
200万円
面積 1600㎡2025年 第2四半期
三隅下宅地(土地と建物) 住宅地
200万円
面積 300㎡㎡単価 0.7万円築年 1991年構造 木造用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2025年 第2四半期
油谷向津具下宅地(土地) 住宅地
50万円
面積 300㎡㎡単価 0.2万円用途地域 都市計画区域外2025年 第2四半期
油谷向津具下宅地(土地) 住宅地
43万円
面積 260㎡㎡単価 0.2万円用途地域 都市計画区域外2025年 第2四半期
東深川宅地(土地と建物) 住宅地
20万円
面積 280㎡㎡単価 0.1万円築年 1971年構造 軽量鉄骨造用途地域 準工業地域2025年 第2四半期
油谷蔵小田農地
10万円
面積 200㎡2025年 第2四半期
仙崎宅地(土地と建物) 住宅地
2,700万円
面積 240㎡㎡単価 11.3万円築年 2024年構造 木造用途地域 第２種住居地域2025年 第1四半期
東深川宅地(土地) 住宅地
1,400万円
面積 480㎡㎡単価 2.9万円用途地域 第１種住居地域2025年 第1四半期
ご利用にあたって
本データは国土交通省「不動産情報ライブラリ」の不動産取引価格情報（取引当事者へのアンケートをもとに、個人が特定されないよう地区単位に加工された実勢価格）です。㎡単価は取引価格÷面積で算出しており、「宅地(土地と建物)」は建物価格を含むため参考値です。出典：国土交通省 不動産情報ライブラリ。
掲載価格は過去の取引事例であり、特定物件の評価額・将来価格を示すものではありません。実際の売買・査定の際は不動産会社等へご相談ください。
長門市の暮らしのインフラ
同じ地域の介護・医療・薬局・福祉・住まい・地価・避難場所の数です。タップすると詳しく見られます。
よくある質問
山口県長門市の不動産取引はいくつありますか？
山口県長門市の不動産取引は186件です。山口県全体（7,549件）の2.5%で、山口県の19市区町村中11位です（市区町村平均 397件）。種類別では宅地(土地) 71件、宅地(土地と建物) 53件、農地 33件です。
長門市にはどんな生活施設がありますか？
山口県長門市には介護施設・事業所 62件、病院・診療所 36件、薬局 6件、障害福祉サービス 28件、サ高住 2件、不動産取引 186件、地価調査地点 20地点、指定緊急避難場所 62カ所があります（公的オープンデータに基づく施設ナビ集計）。