野村島宅地(土地) 住宅地
550万円
面積 1000㎡㎡単価 0.6万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第4四半期
砺波市の不動産取引価格（実勢価格）
富山県砺波市で実際に行われた取引 247件（2024〜2026年）のデータです。種類ごとの平均㎡単価と、地区別の取引事例を確認できます。
富山県砺波市の不動産取引は228件です。富山県全体（5,311件）の4.3%で、富山県の15市区町村中4位です（市区町村平均 354件）。種類別では宅地(土地) 113件、宅地(土地と建物) 64件、農地 28件です。
種類別の相場（平均㎡単価）
宅地(土地)
2.5万円／㎡
宅地(土地と建物)
4.0万円／㎡
農地
88万円（平均価格）
林地
100万円（平均価格）
取引事例（新しい順）
全 247件中 141〜160件（8 / 13ページ）
太田宅地(土地) 住宅地
540万円
面積 250㎡㎡単価 2.2万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第4四半期
柳瀬宅地(土地と建物) 住宅地
250万円
面積 175㎡㎡単価 1.4万円築年 1993年構造 木造用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第4四半期
狐島農地
250万円
面積 195㎡2024年 第4四半期
宮丸農地
200万円
面積 130㎡2024年 第4四半期
苗加農地
61万円
面積 4100㎡2024年 第4四半期
増山宅地(土地) 住宅地
50万円
面積 450㎡㎡単価 0.1万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第4四半期
東別所林地
8万円
面積 120㎡2024年 第4四半期
苗加農地
7万円
面積 470㎡2024年 第4四半期
苗加宅地(土地と建物) 住宅地
8,000万円
面積 9999㎡㎡単価 0.8万円築年 2003年構造 木造用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
杉木宅地(土地) 住宅地
7,300万円
面積 820㎡㎡単価 8.9万円用途地域 第１種住居地域2024年 第3四半期
五郎丸宅地(土地と建物) 住宅地
2,200万円
面積 250㎡㎡単価 8.8万円築年 2004年構造 木造用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
杉木宅地(土地) 商業地
1,600万円
面積 670㎡㎡単価 2.4万円用途地域 準住居地域2024年 第3四半期
杉木宅地(土地) 住宅地
870万円
面積 195㎡㎡単価 4.5万円用途地域 準住居地域2024年 第3四半期
杉木宅地(土地) 住宅地
870万円
面積 200㎡㎡単価 4.3万円用途地域 準工業地域2024年 第3四半期
庄川町高儀新宅地(土地) 工業地
700万円
面積 920㎡㎡単価 0.8万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
一番町宅地(土地) 住宅地
650万円
面積 210㎡㎡単価 3.1万円用途地域 第２種住居地域2024年 第3四半期
頼成宅地(土地) 住宅地
580万円
面積 230㎡㎡単価 2.5万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
頼成宅地(土地) 住宅地
580万円
面積 230㎡㎡単価 2.5万円用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
東開発宅地(土地と建物) 住宅地
500万円
面積 1200㎡㎡単価 0.4万円築年 2006年用途地域 市街化区域及び市街化調整区域外の都市計画区域2024年 第3四半期
ご利用にあたって
本データは国土交通省「不動産情報ライブラリ」の不動産取引価格情報（取引当事者へのアンケートをもとに、個人が特定されないよう地区単位に加工された実勢価格）です。㎡単価は取引価格÷面積で算出しており、「宅地(土地と建物)」は建物価格を含むため参考値です。出典：国土交通省 不動産情報ライブラリ。
掲載価格は過去の取引事例であり、特定物件の評価額・将来価格を示すものではありません。実際の売買・査定の際は不動産会社等へご相談ください。
砺波市の暮らしのインフラ
同じ地域の介護・医療・薬局・福祉・住まい・地価・避難場所の数です。タップすると詳しく見られます。
よくある質問
富山県砺波市の不動産取引はいくつありますか？
富山県砺波市の不動産取引は228件です。富山県全体（5,311件）の4.3%で、富山県の15市区町村中4位です（市区町村平均 354件）。種類別では宅地(土地) 113件、宅地(土地と建物) 64件、農地 28件です。
砺波市にはどんな生活施設がありますか？
富山県砺波市には介護施設・事業所 95件、病院・診療所 53件、薬局 29件、障害福祉サービス 39件、サ高住 2件、不動産取引 228件、地価調査地点 14地点、指定緊急避難場所 36カ所があります（公的オープンデータに基づく施設ナビ集計）。